今時のビジネスホンは4ch同時通話が当たり前!従業員の人数に合わせてビジネスホンの機能を選定!

ビジネスホンはチャンネル数によって、同時通話できるビジネスホンの数が変わります。チャンネル数は、基本的に従業員数や部署数などに合わせて選びます。1チャンネルから選ぶことができますが、最近のビジネスホンでは4チャンネルが当たり前になっています。本記事では、ビジネスホンの通話数について、最大通話数や通話数の決め方を解説していきます。

ビジネスホンで同時に話せる通話数はどうやって決まるの?

外線基盤

主装置のスペックを確認しましょう!

ビジネスホンの通話数を決める要素として、主装置のスペックや外線基盤が挙げられます。主装置や外線基盤の同時通話数が少なければ、オフィスに適した通話数を確保できない場合も考えられます。どのように通話数が決まるのかをしっかりおさえておきましょう。

ビジネスホンの主装置のスペックに左右される

ビジネスホンは、主装置という機器で発着信を分配し、複数のビジネスホンで通話できるようにしています。主装置は、あらかじめ外線基盤を組み込める収容数といったスペックが決まっています。収容数が3つで、2回線をすでに使っている場合は、残り1回線追加できることになります。

最近のビジネスホンで当たり前になりつつある4chを実現するためには、主装置のスペックが重要です。例えば、主装置が3回線収容だったとします。4chを整備するためには、収容数が足りず、スペックの高い主装置に変更しなくてはいけません。スペックに注目して、主装置を選ぶようにしましょう。

主装置に実装する外線基盤によって拡張性が高まる

チャンネル数は、主装置に組み込む外線基盤によって拡張することができます。ISDN回線用ユニットやアナログ回線用ユニット、ひかり回線用ユニットなどを実装し、回線数を増やします。

アナログ回線用ユニットは1回線のみですが、ISDN回線用ユニットは2回線、ひかり回線は複数回線です。オフィスに最適な通話数に合わせて、主装置に回線ユニットを実装することが求められます。

ビジネスホンで通話できる最大の通話数は?

最大

ビジネスホンはいくつまで開設できるのか?

オフィスにおける従業員数や部署数などによって、必要な通話数が変わってきます。最大通話数によっては、階層の分かれたオフィスやコールセンターなど大規模なオフィスのビジネスホン環境も整えられます。最大通話数がどれくらいかを知って、自社のオフィスにビジネスホンを導入できるか確かめましょう。

国内メーカーの機種の場合最大384の通話が可能

ビジネスホンの同時通話数は、メーカーの機種によって数が異なります。多くの機種がある中、国内メーカー機種の場合、最大384の同時通話が可能です。例として、NTT東日本のSmartNetcommunity aA1をご紹介します。

SmartNetcommunity aA1は、ブロードバンドルーターゲートウェイを利用したaA1 Professionalを利用することで、主装置12台でひかり電話回線を384収容することができます。必要とするビジネスホンの台数が多いコールセンターや大規模オフィスのビジネスホン環境の整備に役立ちます。

大型の交換機ともなると8,000を超える通話数になる

ビジネスホンを使用する方法には、主装置ではなく、PBXと呼ばれる交換機を設置する場合もあります。交換機は、主装置よりもチャンネル収容数が多いのが特徴です。の交換機であれば、8000ものビジネスホンで同時に通話することができます。

株式会社 日立情報通信エンジニアリングが提供しているNET TOWER CX-01という交換機の大型タイプでは、最大8,192もの同時通話が可能です。内線については、最大16,384チャンネルまでつなぐことができます。コールセンターやお客様相談窓口、注文受付窓口など、同時通話数の多いオフィスに最適です。

ビジネスホンの通話数はどうやって決めればいい?

通話数

通話数の目安をお伝えします!

ビジネスホンの最大通話数は、主装置で384・大型交換機で8,000超になります。オフィスの規模は企業それぞれであるため、自社にどれだけの通話数が必要かは悩みどころです。ビジネスホンの通話数に迷っている事業者に向けて、ビジネスホンの通話数を決めるポイントを解説していきます。

ビジネスホンを利用する人数の3分の1を目安にする

ビジネスホンの通話数は、オフィスにある電話の台数分、従業員数分必要と思いがちです。発着信が殺到した時にすべてのビジネスホンで通話できるようになりますが、実際にすべての電話が埋まることは少ないでしょう。

最適な通話数は、ビジネスホンを利用する人数の3分の1と言われています。業種によって必要な通話数が異なりますが、部署によって電話の頻度に差があるでしょう。営業や技術、事務、経理、お客様窓口などの部署があり、部署次第でほとんど電話を使わないこともあるはずです。電話を使わない従業員を考慮すると、従業員の3分の1の通話数で十分です。

日本では、10人~20人の従業員が所属する中小企業オフィスが多いと言われています。3分の1で計算すると、3chから7chが必要になり、平均値である4chが最近のビジネスホンの一般的通話数となっています。

ファックス送受信中は通話となるのでそれも加味する

通話数は、ファックス送受信にも1通話使用します。業務にファックスを多く利用する場合は、ファックス分を加味して通話数を決めましょう。ファックス分を加味しないと、1つチャンネルが埋まってしまい、電話応対に支障が出てしまいます。常時稼動しているファックス台数に合わせて、通話数の追加が必要です。

まとめ

ビジネスホンの通話数は、ビジネスホンを利用する人数の3分の1と言われています。10人~20人のオフィスが多いため、平均4chが最適であり、今時のビジネスホン環境では4ch同時通話が当たり前になっています。

ビジネスホンの通話数を決める際は、従業員数と合わせて、ファックス機も加味しましょう。ファックスの稼働率が高いオフィスでは、ファックス分通話数を追加するべきです。ビジネスホンの導入を検討している場合は、従業員数や業種に合わせて最適な通話数を選びましょう。