防犯カメラを見積もってもらおうとした時、明確に何台必要になるかは、その設置場所の環境やセキュリティ要件、稼動範囲やレコーダーの性能から判断するものであって、良識ある工事業者へ相談してヒアリングしてもらうのが適切なやり方です。

しかし、素人目からでも、概ね何台のカメラが必要となるかは、目算でも把握しておきたいものです。

そこで今回は、防犯カメラの見積もりにおいて、どれ位のカメラがあればいいのか、どういった構成が望ましいのか、解説していきます。

防犯カメラの台数って何台くらいがいいの？

前述では、環境の要件やレコーダーの性能によると言いましたが、まずは、環境の要件からして、防犯カメラがどれ位必要になるのかを説明していきたいと思います。

防犯カメラの台数は環境によって異なる

防犯カメラの必要な要件は、環境そのものに強く依存します。

例えば、顧客や部外者だけを監視したいという目的であれば、施設の出入り口や部外者が往来するポイントへ重点的に設置する形となります。

また、施設の広さや出入り口の多さにも依存し、施設の広さと扉の多さは、防犯カメラの設置台数へダイレクトに比例して増えていきます。

また手元やナンバーを確認したいという要件であれば、ピンポイントに要所を撮影するという要件も必要になってきますし、暗視やホワイトバランスなどの防犯カメラの基本的な性能についても吟味する必要があります。

ここでは、これらを鑑みて、概ねどのくらいの規模の防犯カメラが必要なのかを見積もります。

台数が多くなると費用がかさむのでできるだけコンパクトに

防犯カメラの台数は、コストパフォーマンスや管理の煩雑さから見ても、なるべく少ない規模で運用するに越したことはありません。

「防犯したい」という要件は、突き詰めれば突き詰めるほど、徹底したくなりがちですが、本来、なぜその施設や場所が必要で、守る必要があるかと考えると、施設が必要なのは「収益を上げること、定住して生活をすること」であって「侵入者を見つけたい、犯行している現場が見たい」というのは、副次的なものにすぎません。

この考え方を全うし、必要台数を見積ることが適切な判断です。

「あえて行き過ぎたセキュリティを確保する」のは望ましい判断とは言えないでしょう。

見積もりの時の業者からのアドバイスを参考にする

工事業者は、工事規模を増やしたいがために通常よりも過剰な台数を見積もってくることもよくある話ですが、工事業者はセキュリティという観点から、素人よりも長い目でそういった現場を見てきた実績があります。

頼り過ぎてもいけませんが、業者の見積もりを土台に、防犯カメラの設置を検討するやり方は、理に適っているやり方の一つです。

また、防犯カメラの設置術は奥深いものがあり、心理的な要求を求められることがあります。

例えば、善意の部外者は「何も悪いことをしていないのに監視されている」心境を快いものだとは思いませんし、犯行に及ぶ前の部外者は「監視されている心境で抑止力を感じ」させることができます。

それらが設置方法や台数の一つで、防犯環境が大きく変化してしまうため

• 「外圧を感じない」
• 「抑止力となる」
• 「監視できる」

というセキュリティの概念が必要なのです。

真にプロ意識を持つ工事業者は、防犯カメラの持つ性質や効果を意識して設置してくれます。

今後の施設運用の面においても、かなり重要なセキュリティ概念を持っていますので、アドバイスについては参考にしたほうが良いでしょう。

防犯カメラの台数を決める時に大切なこと

防犯カメラに求める要件として、何を監視したいか、どういう目的なのか？を精査する必要があるとは、前述で解説しました。

次のフェーズでは、小手先で防犯範囲を広げる方法や、長いこと被写体を録画する方法にて、防犯カメラの台数を調整する方法を解説していきます。

録画しておきたい場所を決める

これは防犯カメラに求める要件の中でも少し触れましたが、施設の出入り口や、常に撮影しておきたい場所、撮影死角の有無など、事細かく吟味する必要があります。

またデジタル画像を主体とするネットワークカメラなどは、画像のブレに弱く、一瞬の写り方によっては、ブレ過ぎ(被写体が早く動き過ぎて)て使い物にならない映像ばかりであったりする可能性もあります。

これに対応するには、被写体を長い時間撮影する工夫が必要です。

これには、出入り口直近ではなく少し奥の位置に防犯カメラを設置したり、出入り口からの入場に時間がかかるようであればその付近に設置したりと、創意工夫をすることで対応ができます。

防犯カメラの画角を意識して設置個所を想定する

カメラが撮影するという観点で気にしなくてはならないのは、縦方向の領域の事を指す垂直画角であったり、横方向の領域の事を指す水平画角であったりします。

更に言うと、ズームの精度によってその比率は大きく上下しますし、光学ズーム（レンズの組み合わせによってズームする方式）ではなく、デジタルズーム（鮮明な画像の一角を切り取って、そこの画像データを拡大する方式）である限り、映像の品質を気にしなくてはなりません。

具体的に言うと、映り込む人の人相が鮮明に映し出されるかどうか、また、車両のナンバープレートなどの文字が明確に確認できるかどうか、になります。

いまどきの防犯カメラは、ある程度はPTZ機能（直角・水平・ズームの移動が出来る）が備わっていたり、人の手によって可動できたりするため、調整が可能です。

割と設置後に問題点になりやすいのは、デジタルズームによる画質の劣化具合であったりします。

これはPTZ機能によってある程度の品質が保てますが「こんな画質じゃ防犯カメラを設置した意味が無い」なんてことにならないように、設置場所には細心の注意が必要です。

レコーダーに接続できるカメラの台数も頭に入れておく

レコーダーに接続できる防犯カメラは、同軸ケーブル主体のレコーダーでは、その端子によって防犯カメラを設置できる台数が決められてしまいます（その数を増やすオプション機器も存在しますが）。

一方、LANケーブルやWi-Fi通信が主体であるレコーダーにおける、防犯カメラの設置台数は、入力する端子がスイッチングハブなどによって簡単に分岐できるため、物理的にはその制限がありません。

しかし、内部のソフトウェアやレコーダーの性能によって設置可能な台数が決められています。

また、ライセンスベースで防犯カメラの設置可能台数を管理するレコーダーもあるため、その限りではありません。

見積もった防犯カメラとレコーダーを並べて、ケーブルの考慮、ソフトウェアやレコーダーの性能、ライセンスの側面を鑑み、設置台数を調整することも大事な要素の一つです。

防犯カメラの台数を決める時に注意すること

運用管理という面では、防犯カメラの設置台数が増えれば増えるほど、レコーダーへ保存される動画の容量は比例して増加していきます。

またその管理も「設置したまま、ほったらかし」というわけにも行かないため、煩雑になっていきます。

中には、防犯カメラとレコーダーを、守衛業者へ委託する企業さんもあります。

レコーダーの操作や防犯カメラの調整など、そのフレームワークが分りづらいものを選ぶのは、得策とはいえません。

使い勝手も運用管理の一つです。

また、運用管理という意味では今後5年、更には、リプレイス（機器の入れ替え）後の5年を考慮した考え方を持たなくてはならないため、これも重要な要素となります。

録画したい場所＝カメラの台数ではない

録画したい場所については、防犯カメラのレンズ性能が優秀であれば、録画が可能なポイントが増えるなどの恩恵が享受できます。

また、最近では広角レンズ（画角を不自然にまで大きくして、視野を広めるレンズ）の登場により、例えば180度の半球方位まで画角を広げるカメラも登場しています。

これらのカメラは主にドーム式のカメラを使用しますが、この広角レンズには、2つの弱点があります。

それは圧倒的にズームに向かないことと、撮影対象の表情や文字列が歪んでしまうことです。

証拠保全として、警察や裁判上でも認められないこともあり、取り扱いには注意が必要です。

しかし、光学レンズや広角レンズをうまく駆使し、カメラの性能をうまく応用することで、必要なカメラの台数を減らし、効率的に運用することも可能です。

防犯カメラ工事業者の言いなりにならない

前述のように、防犯カメラ工事業者は、セキュリティについてある程度の知見を持っており、設置を検討する素人の立場としては頼れる存在ではありますが、売り上げを上げようと、過剰な台数を見積もってくることもよくある話です。

見積もってきた防犯カメラの機種を選定したり、性能を確認したりして、防犯カメラの設置数を間引くことを吟味したり、時にはデモンストレーション機器を借りて、実際に検証してみることも必要です。

知識より事実です。

実際の動作を確認することによって、本当に必要な防犯カメラの要件が、現実に垣間見えてくるはずです。

まとめ

防犯カメラの設置目的の大枠は「施設を守ること」です。

具体的には

• 「外圧を感じさせず」
• 「抑止力を持ち」
• 「監視できる」

という重要な役割を満たさなくてはなりません。

厳しい言い方かもしれませんが、設置に失敗した防犯カメラは、結局何も写す事ができませんし、何の効果もありません。

世の中にはダミーカメラという、カメラ機能の無い、偽防犯カメラが存在しますが、それに劣る処か「防犯カメラが下手に取り付けられている＝勘違いしたセキュリティ施策をしている＝犯行し易そう、実入りがありそう」という風に、逆転の発想で捉えられ、余計に犯行率が高まる結果になりかねません。

セキュリティの分野において、それらが全て充足できるように防犯カメラを設置するのが正しい在り方なのでしょうが、それを素人手でやろうとするのは至難の技であり、セキュリティの専門家である防犯カメラ工事業者の手助けが必要となります。

まずは、防犯カメラ工事業者にヒアリングに来てもらい、見積もってもらい、とことん膝を突き合わせて調整するというのが従来のやり方であり、自身も納得できて「セキュリティの確保が出来る」防犯カメラ構成を生み出す、最善の道になることでしょう。